私は半年経たずに会社をクビになってしまったことがあります。
今回の記事では、私が会社からクビを通告されたとき、解雇予告手当を巡って一悶着あったお話をしていこうかと思います。
諭旨解雇にてクビを通告される
「弊社でもコロナ不況でリストラされる人が出てくるのでは？」と危惧していたのですが、まさか自分とは思ってもいませんでした。
クビを通告されたことについて、正直な話納得してはいませんでしたが、直属の上司から毎日パワハラを受け、毎年参加していた某同人誌即売会も中止になってしまったショックから、抵抗する気力を喪失していました。
仮に抵抗していたとしても、そこで働き続けたい意欲はすでになかったので、相違はありませんでした。
解雇されることは受け入れたものの、まだ諦めていないものがありました。
解雇予告手当です。
従業員を雇用してから２週間以上経過して、その従業員を解雇をするとき、解雇する日の１ヶ月前から解雇予告を書面で通告しなければいけません。要するに解雇予告通知書ですね。
そして１ヶ月に満たない場合、それまでの日数分の解雇予告手当を、これからクビにする従業員に支払わなければなりません。
私が実際に解雇予告をされたのは、解雇予定日の２０日前でした。ちょうど給料の締め日でもありました。
なので最低でも１０日分の解雇予告手当を貰えるという計算になります。金額としては１日あたりの平均賃金×１０日分となります。
クビにされるンなら、貰えるモンは徹底的に搾り取ってやる！
そう思っていました。
解雇予告通知書は貰えず、口頭で通告された
しかし現実としては、そういった書類は一切貰えず、口頭で通告されただけに留まりました。
就業規則を無理やりにでも見せてもらうよう要求するべきだったのかもしれません。
クビを通告されたときの私は、実質的な意味で "無敵の人" 同然だったのですから、就業規則程度であれば要求しておくべきだったと今でも思っております。
解雇予告手当を貰おうと足掻くも…
最初は足掻きました。
「お前らが辞めるように言ってきているのだから、どう考えても "会社都合による退職" だろう」と。"自己都合による退職" にされるのがどうしても気に食わなかったのです。
しかし "会社都合による退職" にした場合、後の転職活動に影響があると総務の方から説明がありました。
なぜなら、相手先の会社がハローワーク等を通じて、その人の退職理由を知ることができてしまうとのことだったので、悪足掻きも虚しく、"自己都合による退職" をそのまま受け入れざるを得ないかたちになりました。
コロナ解雇ではなかった…!!?
時期的には緊急事態宣言が発令され、コロナ禍で倒産する企業が後を絶ちませんでした。
印刷会社ということもあり、同人誌即売会といったイベントが次々中止に追い込まれ、実際に稼働しなくなった現場の印刷機も何台もありました。
しかし私がクビになったのは、"コロナとは無関係" であると言われました。コロナ不況に乗じた、いわゆる便乗解雇というものでした。
１０日分とはいえ、私は解雇予告手当を請求するべきだったのでしょうか。
しかし無理に請求すれば "会社都合による退職" 扱いになり、転職には不利に働くでしょうし、請求しなかったらしなかったで、誠に遺憾なお話ですし。
私は一体どうすべきだったのでしょうか？
アルバイトであれば解雇予告手当を要求しても特に問題ない
雇用保険や社会保険に加入していない状態で、私と同じようなことが起こった場合、必ず解雇予告手当を請求するべきです。
転職にも全く響かないので、社会の理不尽を経験するという意味でもぜひ一度やってみましょう。
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